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セカンドオピニオン活用術
〜セカンドオピニオンを 120% 活用して納得した治療を受けるために〜

セカンドオピニオン活用術 セカンドオピニオン活用術

がん治療の進歩は目覚ましく、新しい診断技術や治療法、治療薬が開発され、治療効果も数年の間に大きく改善されています。
近年では、患者さん自身が治療に参加し、納得できる治療を選択することも大切だと考えられるようになってきました。日々更新される多くの情報、多くの選択肢からどの治療を選ぶのか、その判断に悩む場面で、より理解を深め、納得を得るために「セカンドオピニオン」を上手に活用することも大切です。
ここでは、より効果的にセカンドオピニオンを 120% 活用するためのコツについて、山本健人先生(京都大学大学院医学研究科 消化管外科学)に教えていただきました。

山本健人先生プロフィール

山本健人先生プロフィール

2010年、京都大学医学部卒業。神戸市立医療センター中央市民病院、田附興風会医学研究所北野病院消化器外科を経て、現在、京都大学大学院医学研究科在籍。がん治療認定医、外科専門医、消化器外科専門医、消化器病専門医、感染症専門医など。
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「外科医けいゆう」の名前で医療情報サイト「外科医の視点」を運営。Yahoo!ニュース、時事メディカルなどのウェブメディアで連載。TwitterなどSNSでも情報発信。著書に『医者が教える正しい病院のかかり方』、『患者の心得〜高齢者とその家族が病院に行く前に知っておくこと』など。

セカンドオピニオンとはどのようなものですか?

セカンドオピニオンは、主治医以外の医師による「第2の見解」です。主治医の1番目の意見があってこその2番目の意見です。まずは主治医と十分に相談し、その意見を理解したうえでセカンドオピニオンを活用するかを考えましょう。

現在のがん治療では、医師は患者さんに病状と治療方針を説明し、リスクや副作用についても説明します。以前のように病気の告知さえもされず、医師に治療をお任せといった時代と異なり、患者さん自身が治療を選択することが一般的となり、悩んだり、判断に困ったりすることが増えたのではないかと思います。そういう意味でセカンドオピニオンの重要性が、より増してきたと感じています。
セカンドオピニオンを日本語訳すると「第2の見解」です。まず主治医の意見や説明(ファーストオピニオン)をよく理解して相談したうえで、さらに多くの情報を必要とする場合にセカンドオピニオンを求めてください。複数の専門家から信頼できる情報を集めるよい機会です。

セカンドオピニオンはどのタイミングで活用するのがよいのでしょうか?

セカンドオピニオンの待機時間が患者さんの不利益になる場合もありますので、活用するタイミングについては主治医に相談して決めましょう。

セカンドオピニオンを考えるタイミングは、診断名がついたときや、治療の選択に迷ったとき、受けている治療に疑問を感じたときなどさまざまです。主治医から説明されたことに加えて、もっとたくさんの情報が欲しいとき、主治医以外の医師から説明を受けたいときに活用するとよいでしょう。
施設にもよりますが、セカンドオピニオンを受けるまでは、申し込みをしてから数週間から1ヵ月程度かかることが一般的です。1ヵ月待機してセカンドオピニオン後に治療方針を決めたほうがよい場合もあれば、待機時間が患者さんの不利益になる場合もあります。治療スケジュールの中に、どのようにセカンドオピニオンを組み込んでいくのがよいか主治医と相談する必要があります。

患者数の少ないがんで、ガイドラインで定めた標準治療が十分に確立されていない場合やガイドラインがあっても医師や施設によって意見が分かれる場合などは、セカンドオピニオンを活用できることが多いでしょう。

希少がんなどで、患者数が少ないために標準治療が確立されておらずガイドラインがない場合や、ガイドラインがあっても治療の選択肢が複数ある場合は、医師や施設のこれまでの経験に基づいて治療法が選択されます。
たとえば、大腸がんにはガイドラインがありますが、進行した直腸がんに対しては、化学放射線療法を行ってから手術する施設もあれば、先に手術をしたのち化学療法を追加する施設もあります。日本と欧米でガイドライン上の推奨も異なるため、医師によって意見が違っても、どちらかの意見が間違いということはありません。
このような場合、主治医は治療の選択肢が複数あることを患者さんに伝え、それぞれの治療のメリット・デメリットを説明するのが一般的です。このようなケースでは、セカンドオピニオンを利用して複数の医師の意見を求めることで、自分の希望がはっきりすることもあるでしょう。
セカンドオピニオンで異なった意見が得られても、主治医が提示した方針が否定されたわけではない、ということにご留意ください。

セカンドオピニオンを活用したいのですが、主治医との関係が悪くならないか心配です。

セカンドオピニオンは主治医の考え方を否定するものではありません。遠慮なく希望を伝えましょう。

セカンドオピニオンの相談をすると、主治医が気分を害するのではないかと危惧する患者さんもいらっしゃいますが、得られたセカンドオピニオン(第2の見解)を主治医に伝え、ともに再度検討してよりよい選択・判断につなげていくのがこの制度の本来の形です。セカンドオピニオンは、患者さんと医師、双方にとって貴重な第三者の意見なのです。

【医師へ相談を持ち掛けるときの説明例】

「治療を決める前にできるだけたくさんの情報を集めて、自分で納得して治療を受けたいので、セカンドオピニオンを受けたいと思います。必要な書類をお願いできますか?
セカンドオピニオンを受けたら、その結果を先生にご報告いたします。」

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セカンドオピニオンを活用する場合、費用はどのくらいかかるのでしょうか?

セカンドオピニオンは保険診療ではなく、数万円の相談料が必要です。

セカンドオピニオンは意見を聞く場であり、診察や検査がおこなわれるわけではありません。そのため保険診療ではなく、自費で相談料が発生します。相談料は施設ごとに異なるので、施設のホームページや問合わせ窓口で確認しましょう。

セカンドオピニオンでの相談時間はどのくらいでしょうか?

相談時間は通常一時間程度です。

聞きたい内容を事前に整理して、効率的に情報が得られるように準備することをお勧めします。
セカンドオピニオンを受ける前の準備や、セカンドオピニオンを受ける際のポイントについては、「Q. セカンドオピニオンを効果的に活用するために、どのような準備をすればよいでしょうか?」、「Q. セカンドオピニオンを受ける当日は、どのようなことに気をつければよいでしょうか?」を参考にしてください。

セカンドオピニオンを効果的に活用するために、どのような準備をすればよいでしょうか?

まず、主治医と十分に相談し、その意見・説明(ファーストオピニオン)を理解しましょう。それがセカンドオピニオンでのより深い質問や有益な情報取得に役立ちます。

下記のような内容を、主治医にもできるだけ詳細に説明してもらい、十分に理解することが、セカンドオピニオンへの準備になるでしょう。

【主治医から聞いておくことリスト】

主治医から下記の内容について十分説明を受けて理解したうえで(ファーストオピニオンを理解したうえで)、セカンドオピニオンで同様の内容について質問し、比較検討するのがよいでしょう。

  • これから進めようとする治療(検査)は、なぜお勧めなのでしょうか?
  • その治療(検査)をおこなったときのメリット(ベネフィット)としてはどのようなものがありますか?
  • その治療(検査)をおこなったときのリスク(デメリット)にはどのようなことがありますか?
  • 他の治療法(検査法)の選択肢があれば教えてください。(メリットも併せて聞く)
    薬物治療であれば他の薬剤についても聞く。薬物治療以外の手術、放射線治療なども含め聞いておく。
  • なぜ、他の治療法(検査法)は勧められなかったのでしょうか?(リスクについても聞く)
  • 自分の病気の治療には、標準治療(ガイドライン)がありますか?
  • その治療法は標準治療でしょうか(ガイドラインに沿ったものでしょうか)?
  • (興味があれば)保険診療以外の臨床試験(治験)や先進医療の可能性についても教えてください。

セカンドオピニオンを活用すれば、より有効な治療法について知ることができるのでしょうか?

セカンドオピニオンの約 8 割が主治医の意見と一致したと報告されています。全く異なった画期的な方針が示されることが少ないのは、多くがガイドラインに沿った治療を提案されているためです。
図:ファーストオピニオンとの一致率
図:ファーストオピニオンとの一致率
1) 杉本直俊ほか 癌の臨床 . 56(10) 711-717, 2010.

セカンドオピニオンでは、医師によって全く異なる意見が次々と出てきて、十人十色のような意見が聞けるわけではありません。
少し古いデータですが、2008 〜 2010年に大阪府立成人病センター ( 現・大阪国際がんセンター ) 臨床腫瘍科でおこなわれたセカンドオピニオン197 件のうち、約 77%(152 件)で主治医と意見が一致し、約 23%(45件)が一致しなかったと報告されています(図)1)
このような結果になったのは、既に主治医からガイドラインに沿った「標準治療」が提案されているからでしょう。再度、同様の説明を受けて、より理解が進んだと感じる方も多いようですが、費用と時間をかけて主治医と一致したセカンドオピニオンをもらう前に、まずは主治医が提案する治療について理解を深めることが大切です。

日本全国どこでも、だれでも、最も効果が高く安全性が確かめられた「標準治療」を受けることができます。

日本の医療の大前提として、多くのがん治療では、「標準治療」という「科学的根拠に基づいた、現在利用できる最良の治療」が提案されていることを知っておいてください。これらは、保険診療で受けることができるため自己負担金は多くとも 3割に抑えられ、高額療養費制度などの公費助成制度も活用すれば経済的な負担がかなり減ります。自己負担金が少ないことと「標準」治療という呼び名のために、この治療が「並」の治療であると勘違いしている方が少なくありません。高額なホテルに宿泊するとサービスのランクも高いといったイメージがあるのと同様に、高額な医療費を必要とする自費診療こそが質の高い治療で、保険診療の安い治療は誰もが受けられる「並」の治療だと考えがちですが、それは大きな間違いです。患者数の比較的多いがんでは、世界中で多くの臨床試験がおこなわれ、治療方針についてさまざまなエビデンス(根拠)が蓄積されています。蓄積されたデータを世界中で客観的に検討し、必要な検査や、診断までのプロセス、病気の分類、治療方針などを定めて「ガイドライン」が作成され、年々更新されています。それに沿っておこなう治療が「標準治療」です。日本では、最も効果が高く安全性が確かめられた「標準治療」が、全国どこでも等しく受けられるのが原則です。こうした理由で、主治医が標準治療を提示し、セカンドオピニオンでも同様の結果になることが多いのです。

先進医療や補完代替療法(民間療法)についてセカンドオピニオンで相談してもよいでしょうか?

先進医療や補完代替療法(民間療法)などについても、主治医と事前に話し合っておきましょう。「夢の最新治療」をうたった医療機関をセカンドオピニオン先として選ぶことはお勧めしません。

がん治療を受ける患者さんの半数以上は、主治医に相談せずに補完代替療法をおこなっています(がん補完代替医療ガイドライン第1版)。また、補完代替療法について情報を得るためにセカンドオピニオンを利用する、という方もいます。しかし、こういった内容はむしろ、主治医との話し合いの中で疑問を解決し、正しく理解しておくことが重要です。
特に、補完代替療法の多くは、ガイドラインに掲載された標準治療のように十分なエビデンスが確立されたものではない、ということを知っておく必要があるでしょう。
また、臨床試験(治験)や先進医療は、あくまで「効果があるかないかを現在検証中の治療」です。現時点では、効果も安全性もまだ十分には保証されていません。高い効果があるかもしれませんが、逆に全く効果がないことがわかるかもしれませんし、未知の副作用を生じる可能性もあります。
また、「肺がんの抗がん剤を大腸がんに使用する」といったように、既存の薬を保険適用外の疾患に使用する、あるいは投与量や投与方法を変える、といった場合も、その効果や安全性は保証されていないことになります。
現在おこなわれている治療への影響も含めて、慎重に検討が必要です。主治医と十分に話し合いましょう。

セカンドオピニオンを受ける施設はどのように探すのがよいでしょうか?

セカンドオピニオンは、自宅から近いアクセスのよいところを選ぶのがよいでしょう。がん相談支援センターなどでは、一般的に、がん診療連携拠点病院やセカンドオピニオン外来などを紹介されます。

自分と同じ種類のがん患者さんを多く診療している施設へ行くのがよいと思いますが、見当がつかない場合は、現在受診中の施設にある「がん相談支援センター」などの相談窓口で紹介を受けるとよいと思います。週刊誌に載っている有名な医師がいる、有名な施設であるなどの理由で自宅から遠い施設をわざわざ選ぶのは、体力的にも時間的にもあまり得策ではないでしょう。自宅からのアクセスがよい、がん診療連携拠点病院などを選ぶのがよいかと思います。
がん治療は、主治医だけでなく、他の診療科の医師、薬剤師、看護師、理学療法士、作業療法士、臨床心理士など多くのスタッフが関わり、分業しておこなっています。こうした人員が十分であることに加え、検査機器・治療機器を含めた設備などが一定の基準を満たしている施設を「がん診療連携拠点病院」として国が指定し、各都道府県に置いています。がん相談支援センターなどで相談すると、「がん診療連携拠点病院」のセカンドオピニオン外来などを紹介されることが一般的です。

がん診療連携拠点病院(国立がん研究センターがん情報サービス)ganjoho

がん診療連携拠点病院等(厚生労働省)

セカンドオピニオンを受ける施設が決まりました。
持って行くべき書類や資料などはありますか?

よりよいセカンドオピニオンを得るためには、主治医に紹介状や資料をそろえてもらうことが重要です。主治医と同じくらい十分な情報を相手が知ることで、内容の濃いオピニオンを得ることにつながります。

よりよいセカンドオピニオンを得るためには、これまでの経過について詳細な情報が不可欠です。セカンドオピニオンを提示する医師は、現状だけを見るのではなく、これまでの病状の経過、治療への反応、行われた検査の種類と結果など、多くの情報を得た上で見解を伝えます。
紹介状(診療情報提供書)の目的は、これらの情報を医師から医師へ申し送ることにあります。いわば、専門家同士の業務引き継ぎ資料と言ってよいでしょう。主治医がこれまで治療をおこなってきた中で得た情報量と同等のものを相手に伝えることで初めて、主治医と同じレベルで判断、助言ができるようになります。その点で、セカンドオピニオンには主治医の協力が不可欠なのです。
また、経過の長い患者さんの場合は、資料も多くなります。先に資料を送り、セカンドオピニオン先の医師に準備期間を提供するように主治医と協力して進めることも必要です。
主治医に希望を言い出しにくい場合もあるかもしれませんが、紹介状なしに他の施設に行くのは、患者さんにとって大きな不利益になるため注意が必要です。

セカンドオピニオンを受ける当日は、どのようなことに気をつければよいでしょうか?

可能であればセカンドオピニオンの当日は複数人で行き、付添人にメモをお願いし、自分はその場で理解することに徹しましょう。【主治医から聞いておくことリスト】と同様の内容を聞くと、漏れなく情報を得ることができるでしょう。

当日は、一人で聞くより、できればご家族など付添人と一緒に聞くことをお勧めします。
録音をしたい方がいらっしゃるかもしれませんが、録音よりはメモをとる方がお勧めです。帰宅後に録音を聞いて新たな疑問が浮かんでも、再びセカンドオピニオンの医師に質問することは難しいですし、かといって診察室にいるうちに録音したものを聞き直すわけにもいきません。また、「録音しているから後で聞き直せばいい」と思いながら話を聞くよりも、全ての疑問をその場で解決しようと決めておく方が理解は進みやすいはずです。メモを見ながらわからなかったことを医師に質問し、その場で疑問を解決するほうがよいでしょう。
施設によっては録音が禁止されているところもありますが、以上のような理由から、録音できなくても心配する必要はないでしょう。もちろん、一人で話を聞きながら同時にメモを取るのは大変です。冒頭で書いたように、ご自身は医師の説明を聞くことに集中し、付添人にメモを依頼するのがよいと思います。
また、医師が話を止めずに一気に話してしまうために、話を遮って質問することがはばかられ、質問するタイミングを失ってしまうこともあるかもしれません。そのような場合でも、最後には必ず「何か質問はありますか」と問われますので、その時にメモを見ながら質問できるのが理想的です。
もし話された内容が十分に理解できなくても、ことさらに心配する必要はありません。紹介元の主治医への返書にセカンドオピニオンの内容が詳細に記載され、主治医にきちんと申し送られるからです。改めて主治医から再度説明してもらうようにすれば、より理解が進むと思います。
セカンドオピニオンでは、主治医から詳細を聞き取るときに利用した【主治医から聞いておくことリスト】(「Q. セカンドオピニオンを効果的に活用するために、どのような準備をすればよいでしょうか?」を参照)と同様の内容を聞き、主治医とセカンドオピニオン担当の医師の意見がどのように違うのか、あるいは同じ意見なのかを確認するとよいでしょう。両者から同じ内容について意見を聞くことで情報を比較しやすくなると思います。

セカンドオピニオンを聞いた後は、どのように進めるのがよいでしょうか?

セカンドオピニオンを踏まえて再度主治医と話し合いましょう。主治医とともに選択した治療を進めることがゴールです。

セカンドオピニオンは、他の医師の意見を聞いたら終わり、というわけではありません。その意見を踏まえて、主治医と再度話し合い、その後の治療の進め方について十分な合意を得ることがゴールです。
主治医とは異なった意見を聞き、選択に悩んだ場合も、必ず主治医と相談してほしいと思います。主治医にとっては、セカンドオピニオン先の医師と意見が違った理由を患者さんに説明し、理解を深めていただくよい機会になるからです。患者さんが疑問を感じたり悩んだりしているときは、むしろ主治医にとっては好機といってよいでしょう。

主治医との相性がよくないようです。セカンドオピニオンを機に転院を考えてはいけないでしょうか?

セカンドオピニオンが結果的に転院につながるケースはあるものの、最初から転院を目的に利用するのはよくありません。もし主治医にネガティブな感情を持ち転院を考えているのなら、通常の紹介、転院を依頼しましょう。

患者さんの中には、どうしても主治医と相性がよくない、話しにくい、不信感がある、治療に納得がいかない、といったネガティブな感情を持つ方もいらっしゃると思います。
この場合に、転院を目的としてセカンドオピニオンを利用するのはお勧めできません。「転院したいので紹介状を書いてください」と伝え、通常の保険診療の形で転院先を受診すべきでしょう。直接医師に伝えづらければ、看護師や相談窓口に伝えてもよいと思います。主治医への不満や不信に限らず、引っ越しや、職場の変更、診療時間や曜日の都合などで転院を希望される患者さんは少なくありません。
では、なぜ転院を目的としてセカンドオピニオンを受けると良くないのでしょうか?
それは、転院を目的としてやってきた患者さんに、自分が主治医になるつもりで診療する場合と、セカンドオピニオンを求めてやってきた患者さんに、主治医がおこなっている治療に対して第三者としてコメントする場合とでは、医師側の心構えが異なるからです。患者さんにとって、目的にかなう受診にならない恐れがあるのです。
セカンドオピニオンには時間も費用もかかります。不完全燃焼で終わることのないよう、セカンドオピニオンの目的をしっかり理解したうえで活用しましょう。

掲載日:2020年12月25日

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