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仕事と治療の両立のために

がん治療と仕事を両立するためには、働く環境を整えることが必要です。治療中でも、今まで通りに働き続けるためには、ご自分の病気について、会社に伝えておく必要があります。ここでは、働く環境を整えるための会社への伝え方や制度の利用方法、就労時の注意点などについて紹介します。

 がん治療の多くは、手術後も抗がん剤などの薬物療法や放射線治療など、長期にわたり治療が続きます。現在では薬物療法も放射線治療も、入院せずに通院でおこなえるようになってきましたが、それでも平日の日中、通院のための時間を確保する必要があります。さらに治療の副作用や後遺症により、これまで通りの働き方ができないことも想定されます。仕事に支障が出る場合は、病気のことを会社に伝えるなど、会社と相談する必要があります。

 また、会社には「安全配慮義務」(労働安全衛生法)といって、仕事をさせることでその病気を悪化させないように配慮するなど、従業員を安全に健康に働かせる義務があります。そのために、会社としても従業員の病気のことは把握しておく必要があります。

 一方、きわめて早期のがんで、手術だけで根治する可能性が高く、または治療中でも仕事に支障がない場合で、「周りには病気のことを知られたくない」、「病気のことを知られ、気を遣わせたくない」と思う人は、「会社に伝えない」という選択もあるでしょう。ただし、あるがん患者さんによれば、「副作用の症状を隠しながら職場にいるのは、思った以上に孤独なこと」です。

 また、静岡がんセンターが行った「がん体験者の悩みや負担等に関する実態調査・2013年」によれば(静岡がんセンターのアンケート調査、グラフ2)、がん治療を受けながら「仕事を継続できた一番の理由」を聞いたところ、「上司や同僚、仕事関係の人々など周囲の理解や協力」が1位で、「自らの努力」や「会社や社会の制度」を大きく引き離していました。

 そこでここでは、がん治療と仕事を両立するための働く環境を整えるポイントと、就労時の注意点を紹介します。

<グラフ2>

<グラフ2>

働く環境を整えるためのポイント

(1)主治医に確認しておくべきことは?

 主治医から今後の治療方法が説明されるときに、あなたの業務内容や職場の状況を伝え、治療中もこれまで通り働くことができるのか、あなたの仕事についての制限はあるのか、もし予測される治療による後遺症や、薬物療法や放射線治療の副作用が仕事に影響する場合、他の治療方法があるのか、なども確認しておきましょう。

 特に仕事の状況については、主治医に具体的に伝えることが大切です。例えば立ち仕事や力仕事、あるいは事務作業なのか、接客業なのか、車を運転することが多いのか、勤務時間や通勤時間も伝えておくといいでしょう。それにより、会社に病気のことを伝え、配慮を求める場合に非常に役立ちます。

主治医に確認しておくべきこと

主治医に確認しておくべきこと

(2)会社に伝える前に準備しておくことは?

1.就業規則を確認する

 従業員が10人以上の会社には就業規則があり、そこには年次有給休暇の日数や取得方法、休職制度、復職制度など、さまざまなルールが記されています。ご自分の治療方法とその後の治療スケジュールがわかった時点で就業規則を確認してみましょう。入院治療の期間が年次有給休暇でカバーできるのか、休職する場合はその間の給与はどうなっているかなどを確認し、特に治療中の休暇などについては、直接、人事部に説明を依頼するのもいいでしょう。

 正社員ではなく契約社員(有期雇用契約)などの場合は、雇用契約書や労働条件通知書を確認してみましょう。

2.主治医に診断書や意見書を書いてもらう

 厚生労働省では「治療と仕事の両立支援」の基本方針や具体的な対応方法などを解説した、「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」を、平成28(2016)年に作成しました。そこには、企業と医療機関が両立支援のための情報を、円滑にやりとりするためのマニュアルが収録されています(詳しくは、復職就労支援ツールページへ)。

 それには、患者さんが業務内容を書いた「勤務情報提供書」を医療機関に提出し、主治医はそれを見て、職場での配慮事項などを記載した「意見書」を作成し、患者さんに渡します。患者さんはその意見書を企業の相談窓口に提出し、企業はその意見書と産業医や患者さんの要望も聞きながら、「両立支援プラン」を作成するというものです。
これらの書類を利用することで、手術や治療中に気をつけることなどの細かい質問が省けるという利点があります。ただし、現時点では両立支援プランを採用していない企業も多いので、事前に会社に確認してみましょう。

2.主治医に診断書や意見書を書いてもらう

(3)治療中のどの時点で会社に伝えるのか

 ご自分の病気や今後の治療について会社に伝えるのは、主治医から治療方法や今後の治療スケジュールの説明があってから、治療を開始するまでのタイミングがいいでしょう。

 ただし、当初の予定通りに治療が進まないこともあります。入院など治療期間については、休暇期間の延長の可能性があることあらかじめを会社に伝えておきましょう。
退院後、自宅療養中に復職の目途がたったら、復職の時期やそのための手続き、配慮してほしい内容などを伝えます。また、休職中はメールなどで、定期的にあなたの状況や見通しを会社に伝えておくなど、会社とのコミュニケーションも大切です。

 さらに復職後も、あなたの体調や治療経過によっては、勤務時間の調整が必要な場合もあります。例えば副作用が思った以上に強く、からだがだるく起き上がれない場合がある、手足のしびれがひどく立っていられない、パソコンのキーボードも打てないなど、仕事に支障が出る場合は、勤務時間だけでなく、業務内容の調整を申し出て相談することも大切です。

(4)会社では誰に、何を伝えるのか

1.まずは直属の上司に伝えよう

 治療を続けることで、仕事にどのような影響があるかを一番よく知っているのは直属の上司です。会社の理解と協力を求めるには、まずは直属の上司に伝え、業務の調整については相談にのってもらうといいでしょう。
また上司にも、人事や産業保険スタッフとの連絡調整の役割や、部下が安全に健康で働くために配慮する役割があります。そのため、人事には上司から伝えてもらうことが多いのですが、「上司との折り合いが悪い」という人は、直接、人事に伝えることもできます。
会社の状況はあなたが一番よく知っていると思うので、「誰に伝えれば自分の状況が楽になるか」という視点で伝えるべき相手を考えてみてはいかがでしょうか。

 「患者さんのための がん治療による症状で困ったときの職場での対応ヒント集(がん体験者の工夫に学ぶ)第1版」の中の「職場の相談相手」のコーナーには、上司・同僚・顧客、人事労務担当者への相談について、体験者の話が具体的に紹介されているので、参考にしてみてください。

1.まずは直属の上司に伝えよう

2.会社が知りたいと思うことを伝えよう

 会社が知りたいことは、@どのくらい休むのか、Aどのくらい仕事に支障があるのか、Bどんな配慮をしなければいけないか、この3点です。会社に伝える場合は、ご自分の病状よりも、このような会社が知りたい情報を伝えましょう。

 例えば、@入院治療とその後の自宅療養で1カ月ぐらい休職の期間が必要で、A復職後も抗がん剤治療が必要で、薬の影響で眠くなることが考えられるので、抗がん剤投与中については、車の運転などができない、B通院治療の時間の確保と、復職後できれば半年ぐらいは時短勤務をお願いしたい、などです。

 とかく「自分ができないこと」を伝えがちですが、例えば「重いものは持てませんが、事務仕事は通常通りできます」など、「できることはしっかりやります」という姿勢が大切です。

2.会社が知りたいと思うことを伝えよう

3.職場のチームやパートナーには伝えておこう

 同僚にどの程度、どの人まで伝えるかは、その職場風土、ご自分との関係性にもよりますが、全員に伝える必要はありません。しかしチームやペアで活動するような仕事では、あなたが休むことや、治療のために早退することなどにより、仕事に影響が出ることが考えられるので、病気や治療について伝えておくといいでしょう。伝えにくい場合は、上司から伝えてもらう方法もあります。
また、「気を遣わせたくないので、職場の人には伝えないでほしい」という希望があれば、そのことを上司または会社側に伝えておきましょう。特に入社したばかりで、まだ職場の人との信頼関係ができていない場合は、ある程度の人間関係ができてから、上司から伝えてもらうといいでしょう。

 そして、職場の人に配慮や協力をしてもったら、「ありがとう」という一言や、元気になったら今度は支える側に回るという気持ちも大切です。

4.伝えたことで不利益を受けそうなときは?

病気を理由に、あなたを解雇することはできません。しかし、人事部がないような小さな会社、個人商店などの雇用主の中には、そのことを知らず、あなたが病気のことや、働きながら治療をしたいことを伝えると、「病気なら辞めてほしい」、「もう来なくていい」と言う人もいるかもしれません。また、仕事の調整を求めたのに、あいかわらず病気の前と同じような仕事をさせられる場合もあるかもしれません。
このような不利益を受けた、あるいは受けそうなときは、労働基準監督署に併設されている
「総合労働相談コーナー」(http://www.mhlw.go.jp/general/seido/chihou/kaiketu/soudan.html)に相談してみるといいでしょう。労働問題に関して専門の相談員が、面談か電話で相談にのってくれます。

(5)治療中に使える会社の制度は?

 会社によっては「私傷病休職制度」や「がん治療用の休暇制度」、「リハビリ出勤制度」、「時短勤務制度」など、さまざまな支援制度があります。また永続勤務のリフレッシュ休暇や、時効消滅した年次有給休暇の積立休暇などが、入院手術の休みに使える場合もあるので、どのような制度が使えるのか、わからない場合は人事担当者に聞いてみるといいでしょう。それらを知ることで、治療へのモチベーションも上がり、復職後のスケジュールが具体的に立てられるなど、治療と仕事の両立には大切な要素です。

 健康保険なとの公的制度も、できるだけ活用したいものです。法人の健康保険には全国健康保険協会(協会けんぽ)や健康保険組合、個人事業の国民健康保険や国民健康保険組合、公務員の各種共済組合があります。

 国民健康保険以外の各健康保険には、治療のために休んだことにより減額または無給になった場合、それをカバーする「傷病手当金」があります。特に企業の健康保険組合の中には、高額医療費を助成する制度があるなど、手厚くカバーされています。

 一度、ご自分の保険証を見て、そこに記載されている連絡先、あるいは会社の健康保険担当の部署に、どのような仕組みがあるのかを聞いてみるといいでしょう。大企業の健康保険組合では、ホームページに健康保険証の番号を入力かすると、どのような給付があるかを調べられるようになっています。

 また、高額な医療費については、医療機関の窓口での支払いが一定額ですむ公的助成制度もあります。医療費や助成制度について、「がん相談支援センター」や各病院にも相談窓口があるので、わからないこと、困ったときは遠慮なく相談してみてください。

 さまざまな社会保険については、社会保険労務士(社労士)に相談してみるのもいいでしょう。社労士は国家資格であり、労働に関する法律や制度の専門家なので、社内の支援制度や公的制度について豊富な知識を持っています。社労士への相談は、一部のがん相談支援センターで定期的対応していたり、各都道府県にある社労士会の「がんと就労に関する電話相談」(復職就労支援ツール参照)を利用したりすることもできます。また、「肺がんとともに生きる」のサイトでは、「お仕事のお悩み相談室」(https://www.haigan-tomoni.jp/positive/consultation/)で、社労士の近藤明美先生が就労中、休職、求職に関する悩みに答えているので、参考にしてみてください。

(5)治療中に使える会社の制度は?

就労時の注意

(1)副作用について理解しよう

 薬物治療や放射線治療には、副作用が伴います。薬によって、どのような症状が出るかわかっていますが、副作用には個人差が大きく、さまざまです。また、治療の直後に症状が出るものと、治療後、数カ月してから症状が出るものもあります。

 現在、副作用に対してはさまざまな対策(支持療法)が行われています。例えばかつては吐き気が激しかった抗がん剤も、あらかじめ吐き気止めを投与することで、それを防ぐことができます。こうした支持療法が確立してきたからこそ、治療と仕事の両立が可能になってきたともいえます。しかし、それでも予防できない副作用、例えば脱毛や味覚障害などの副作用もあります。がん治療中の外見の変化は多くの患者さんが強い苦痛を感じていて、就労時の心のハードルにもなっています。外見のケアについて、その考え方や具体的な対処方法・工夫に関する情報は、こちらのページをご参照ください(がん治療中の外見変化にどう対応するか)。

 ご自分の治療には、どのような副作用が起こるのか、主治医に確認し、理解しておくことが大切です。また、化学療法には「がん化学療法看護認定看護師」、放射線療法には「がん放射線療法看護認定看護師」がいる病院もあります。専門分野についての看護を学んだエキスパートなので、副作用やその対処方法などについて相談してみましょう。薬に関しては、薬剤師に聞いてみてもいいでしょう。

(2)副作用対策を身につけよう

 薬物療法や放射線治療は、1回の治療で終わるということは少なく、例えば1週間に1回の抗がん剤の投与を4回行うのを「1クール」として、4クール行うなど、繰り返し行うことが多いでしょう。

 繰り返して行うことで、ご自分なりの対処方法もわかってきます。例えば、抗がん剤を投与した直後はそれほど症状が出なくても、3〜4日ぐらいすると強い倦怠感に襲われるような場合は、なるべくその期間は人とのアポイントメントは避け、デスクワーク中心の仕事を行うなど、です。

 そのためには、症状の出方を時系列でメモしておくなどして、ご自分の症状をよく知っておくことが大切です(仕事を続けていくための「わたしのメモ帳」参照)。
また、同じような治療をしている他の患者さんは、どのような副作用対策や工夫をしているのか、患者さんの体験談も役立つこともあるので、患者さんのブログなどを見てみるといいでしょう。
抗がん剤を扱っている製薬会社の中には、患者さん向けのホームページを設け、副作用やその対策について、患者さん向けにわかりやすく解説しているところもあり、そこでの情報も参考にしてみてください。

(2)副作用対策を身につけよう

(3)産業医や産業看護職に相談しよう

 大手企業の多くは、社内に健康管理室や医務室などを設け、医師や看護師が従業員のさまざまな健康管理を担っています。そこの医師を産業医といい、従業員50人以上の事業所では、労働安全衛生法により産業医を選任することが義務づけられています。また、医師が常駐していなくても、看護師や保健師の産業看護職がいるところもあります。
どちらもその会社の業務内容については把握しているので、職場への配慮を求めるとき、病気のことを上司に相談しづらいとき、働く上でからだや健康に不安があるときは、産業医や産業看護職に相談してみましょう。


監修:国立がん研究センター がん対策情報センター

参考資料

  • 厚生労働科学研究費補助金「働くがん患者の職場復帰支援に関する研究―病院におけ
    る離職予防プログラム開発評価と企業文化づくりの両面から」研究班 がん治療ス
    タッフ向け治療と職業生活の両立支援ガイドブックVer.1 2017年
  • 厚生労働省 事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン 2019年3月
    改訂版
  • 国立がん研究センターがん情報サービスがんと仕事のQ&A 第2版 2014年
  • 東京都福祉保健局 がん患者の就労等に関する実態調査報告書 2014年
  • がん対策推進基本計画(第3期) 2018年3月

2019年7月掲載

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