1. 治療選択の悩み

胆道がんの主な治療法は、がんを切除する手術と薬物療法、放射線療法です。最初に、完治を目指せる治療法である手術の可能性を検討し、手術ができないような場合には、薬物療法を中心に治療を行うほか、放射線療法も検討されます。また、薬物療法でがんが小さくなり手術ができるようになる場合もあります。胆管が詰まって黄疸や胆管炎が生じる場合には、胆道ドレナージやステントで胆汁がうまく流れるように処置します。これらの治療と一緒に、または単独で緩和の治療を行う場合もあります。

お薬の有効性や選択肢は、個人差があるものの、薬物治療は日々進歩していますので、どの程度よくなる可能性があるか、治療効果や副作用、その他の不安なことは何でも主治医や看護師、薬剤師に相談してみましょう。

がんの範囲が広すぎる場合や他の臓器やリンパ節に転移している場合、あるいは手術の後に再発した場合は、主にお薬による治療を行います。これまでは、化学療法と呼ばれるお薬が主に使われていましたが、最近では免疫に働くお薬との組み合わせの治療や分子標的薬による治療もできるようになりました。

お薬による治療の目標は、がんを小さくさせたり、大きくなることを抑えたりすることによって、できるだけ元気に長生きすることです。

がんの治療では、科学的根拠に基づいて現時点で推奨できる治療を「標準治療」と呼びます。胆道がんの標準治療は、複数の化学療法の組み合わせによる治療です^1）。
標準治療で効果がみられない場合には、他の薬剤を使用する選択肢もありますし、あるいは、遺伝子検査で適合がみられれば、分子標的薬を使用できる可能性があります。

がんのような病気をしたときに、治療について複数の選択肢や可能性を知りたいと思うことや、主治医から提示された治療方針を受けるかどうかの判断のためにほかの専門家の意見を聞きたい、もっと情報がほしいと思うことは当然のことです。そうしたときには、別の医療機関の医師に意見を求める「セカンドオピニオン（第二の意見）」を利用することができます。
セカンドオピニオンは、診断～最初の治療選択～治療中のいずれにおいても受けることができます。セカンドオピニオンの利用にあたっては、いくつかの大切な点と手順があり、費用（保険適用外）も必要です。

胆道がんの手術を受ける場合は、基本的にはまとまった期間の入院が必要です。例えば、ご家族や親戚の結婚式といった大切な家族イベントを避けて手術日を設定するなど、ご自身の希望を伝え、主治医とよく相談しましょう。進行の程度や全身状態にもよりますが、患者さんの希望や状況を汲んだ治療スケジュールを相談して決めるのがよいでしょう。
手術のときの入院期間は手術の方法によって異なりますが、順調に経過した場合で約１ヵ月間の入院が必要です。手術に伴う合併症は術後１週間までに発生することが多いとされ、その後の経過で入院期間は変わってきます。

薬物療法は通常、外来通院で行います。ただ、初回の治療は入院で行う場合や患者さんの状態を考慮して入院でしばらく治療を行う場合などもありますので、主治医とよく相談してください。
その他、超音波内視鏡検査などの内視鏡検査、黄疸や胆管炎の処置などの場合、入院が必要となります。

国内で行われている胆道がんの臨床試験は下記「がん情報サービス」のウェブサイトから検索することができます。

また、日本胆道学会では胆道の病気に関する総合的な知識や専門的技量を有する優れた医師「指導医」を認定しています。指導医は、先進的高度医療や特殊医療にも通じ、新しい治療の研究に積極的に参加できる医師です。指導医の所属する施設を日本胆道学会ウェブサイトより検索することができます。そのほか、日本肝胆膵外科学会では、胆道がん手術などの件数が多い専門医や指導医の所属する施設をホームページ（日本肝胆膵外科学会ウェブサイト）で公開しています。

胆道がんにおいて手術が唯一完治の期待できる治療法であることを理解していただきましょう。手術に耐えられる体力があり、がんの範囲がそれほど広くなく、手術で完全にかつ安全に取り除くことができる場合には手術が最善の治療法となります。

がんの大きさによって切除範囲は異なりますが、CTなどの画像診断の精度は飛躍的に向上していますので、手術前の検査による綿密な手術計画が可能です。さらに、手術中に採取した組織を直ちに病理検査する術中迅速診断^※を行うことで、精密にがんの範囲を診断し、最終的な切除範囲を決定します。

患者さんによっては、術後の肝不全を防ぐため、「門脈塞栓術」を行うことで、肝臓を大きく切除した後の肝不全が減少し、より安全に手術ができるようになりました。
どのような手術の方法が適しているかは主治医から納得のいくまで説明を受けましょう。

手術は全身麻酔で行い、手術方法によっても異なりますが、通常は１ヵ月程度入院することが想定されます。手術に伴う合併症は術後1週間までに発生することが多いとされ、その後の経過で入院期間は変わってきます。

術後約３ヵ月間はリハビリ期間と考え、過度に疲れるようなことは避けましょう。日常生活は半年～１年後にほぼ元通りになることを目標に、入院生活で低下した体力を徐々に回復させていきます。術前に運動・活動しておくことと、術直後の適度な運動が早期回復のために効果的だといわれています。傷の痛みはしばらく継続し、傷がよくなった後でも天気などの影響で痛むことがありますが、傷の治りには問題はありません。主治医に相談し、痛み止めを用いることもできますので前向きに生活をしていきましょう。

※術中迅速病理診断とは、手術中の限られた時間内に、病変が腫瘍なのか違うのか、腫瘍であればそれが良性か悪性かなどを調べたり、がんの転移や病変の取り残しがないかなどについて病理学的に確認することです。

まず、主治医から治療選択についての説明を受けることになると思いますが、治療の選択で悩むときは、主治医だけでなく「がん相談支援センター(下記のリンク参照)」にも相談してみましょう。「がん相談支援センター」は、全国のがん診療連携拠点病院や地域がん診療連携拠点病院に設置されています。

「がん相談支援センター」では、がんについて詳しい看護師や、生活全般の相談ができるソーシャルワーカーなどが、相談員として対応しています。気持ちや悩みを整理し、解決するための方法を一緒に考えてもらうことができます。

「がん相談支援センター」での相談は無料・匿名で利用することができます。ご自身がかかっている病院でなくても、またご本人でなくても相談することができます。相談を希望する際は、相談時間や場所、方法（対面、オンライン、電話など）などを事前に確認しておくとよいでしょう。