胃がんの治療費に関する支援とは？

高額療養費

1ヵ月にかかる医療費の自己負担額が高額になった場合、1ヵ月の自己負担上限額（所得に応じて設定）を超えた分が払い戻される制度です。治療費が高額になりやすい手術・抗がん剤治療（化学療法）やそのほかの薬剤による治療の負担軽減につながる制度です。
事前に「限度額適用認定証」を申請しておくと、上限額を超える窓口支払いが免除されます。さらに、マイナ保険証を利用すると、特別な手続きなしで上限額を超える支払いが免除されます。

高額療養費について、詳しくは以下をご参照ください。

保険種別や障害の有無などを入力すると、高額療養費の適用について調べられるページへのリンクもあります。

https://www.az-oncology.jp/guide/check/

医療費控除

1年間（その年の1月1日から12月31日の間）に、ご自身またはご自身と生計を一にする配偶者・その他の親族のために支払った医療費が一定額を超えた場合、確定申告により所得控除を受けられます。
こちらも、マイナ保険証を利用すると、マイナポータルで確定申告時に医療費控除が簡単にできるようになっています。

傷病手当金^※

治療のために勤務できず、給与が支給されない場合、1ヵ月分の給与の約2/3が支給されます（支給額は条件によって異なることがあります）。支給期間は通算して1年6ヵ月です。周術期の離職を避けるための大きな支えとなります。がんと診断され、驚いて離職してしまう"びっくり離職"をする前に、このような制度があることを検討材料の一つにしてください。

参考：全国健康保険協会（協会けんぽ）（外部サイト）

https://www.kyoukaikenpo.or.jp/benefit/injury_and_sickness_allowance/（2026年6月時点）

1. ※ 会社員・公務員で健康保険（社会保険）加入者が対象です。国民健康保険加入者には適用されない点にご注意ください。

胃がん治療中の就労面の支援とは？

休職・職場復帰に関する支援

胃がん手術後は回復に個人差が大きく、無理な早期復職は体調悪化につながりかねません。
医療者側（担当医、看護師、メディカルソーシャルワーカーなど）、職場側（産業医・人事・担当部署の責任者など）との連携により、以下のような調整が可能です。

• 時短勤務
• 業務量の調整
• 在宅勤務の併用
• 段階的な復職プラン など

困ったら、がん相談支援センターに相談しましょう。

雇用保険の失業給付（いわゆる失業保険）

がん治療によりやむを得ず退職した場合、特定理由離職者に分類されて、給付までの待機期間が短縮されるなどの措置が受けられることがあります。なお、社会保険加入者で手術後の体力回復に時間がかかる場合は、傷病手当金が適切な場合があります（上記参照）。

胃がん治療における社会生活・家庭を支える制度とは？

介護保険（40歳以上で一部利用可）

がんなどの病気で身の回りのことができなくなったときに、介護保険制度を利用できることがあります。なお、65歳未満のがん患者の場合は「医師が一般に認められている医学的知見に基づき回復の見込みがない状態に至ったと判断したものに限る」とただし書きがあります。

障害年金

病気やけが、薬物療法の副作用などによって生活や仕事などが著しく制限されるようになった場合に、現役世代の方も受け取ることができる年金です。胃がんの場合、手術後の後遺症や、薬物療法の副作用により、日常生活や仕事に支障が出ているケースでは、障害年金を受給できる可能性があります。
詳しく知りたい方は、日本年金機構のホームページ（外部サイト）をご確認ください。
https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/seido/shougainenkin/ninteikijun/20140604.html（2026年6月時点）

[ご家族、周りの方へ]がん患者さんのご家族・周囲の方への支援

がん患者さんだけではなく、そのご家族・周囲の方への支援もあります。
例えば、お子さんがいる家庭向けの「児童扶養手当」を行っている自治体があります。また、がん相談支援センターは患者さんを介護する方々の相談も承っています。「患者会・家族会」や、がんサバイバーの方々が研修を受けてがん患者さんの相談に乗ってくれる「ピアサポート」もあります。

あなたはひとりではありません。さまざまな制度・支援体制があります。ぜひ有効活用してください。