近年、医療サービスの向上や新しい治療薬の登場などにより、がんで亡くなる患者さんは減る傾向にありました1,2。 しかし、新型コロナの大流行のなかで、病院やクリニックなど医療機関の受診をためらう人が増えているようです。その結果、がん検診を受ける人も減り、新しくがんと診断される患者さんの数が減っています3-7。世界の事情をみても、アメリカや7 イギリス8 、オランダ9 では、都市ロックダウンの時期には、がん検診を受ける人が4割～7割強減りました。
こうした事態は、新型コロナが大流行した多くの国で起きています。

がんの診断の遅れは海外だけでなく日本でも起きており、決して対岸の火事ではありません。
2020年4月、新型コロナ対応を優先させるため、厚生労働省はがん検診の延期を要請しました。
その結果、多くの自治体や企業でがんの検診が中止されました。
日本対がん協会のアンケート調査によると、国が推奨するがん検診（胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮がん）を受けた人は、2020年3月以降大きく減り、1～7月の累計は前年に比べて約５割減っていました。同協会は「来年以降、がんの中でもすでに大きくなっていたり、できた場所から広がっていて治りにくい進行がんの割合が増えることが懸念される」と警鐘を鳴らしています。